「動画編集を本格的に学びたいけれど、スクールの受講料が気になる」
「教育訓練給付金を使えば、動画編集スクールも安く受講できる？」
「一般教育訓練給付金とリスキリング補助金は何が違うの？」
動画編集スクールを探している方の中には、このような疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。
会社員など雇用保険に加入している方や、一定の条件を満たす離職者であれば、「一般教育訓練給付金」を利用することで、対象となる講座の教育訓練経費の20％、最大10万円が支給される可能性があります。
一般教育訓練給付金は、厚生労働大臣が指定した教育訓練を修了した方に対して、その費用の一部を雇用保険から支給する制度です。単なるスクール独自の割引キャンペーンではなく、国の雇用保険制度の一つとして設けられています。
動画編集オンラインスクール「STUDIO US」でも、公式サイトにおいて「動画クリエイター総合コース」で一般教育訓練給付金を利用できることが案内されています。
この記事では、一般教育訓練給付金の仕組みから、対象者、支給額、対象になる費用、申請方法、注意点、リスキリング補助金との違い、そしてSTUDIO USで給付金を活用して動画編集を学ぶ方法まで詳しく解説します。
一般教育訓練給付金とは？
一般教育訓練給付金とは、働く人の主体的な能力開発を支援し、雇用の安定や再就職の促進を図ることを目的とした「教育訓練給付制度」の一つです。
一定の条件を満たした雇用保険の被保険者、または過去に被保険者だった方が、厚生労働大臣の指定する一般教育訓練を修了すると、本人が支払った教育訓練経費の20％が支給されます。上限は10万円です。
ここで重要なのが、「対象スクールなら何でも20％安くなる」という制度ではないことです。
対象となるのは、厚生労働大臣から指定を受けた講座のみです。
また、スクールへの申込時に自動的に20％値引きされるわけでもありません。
原則として受講者がいったん受講料を支払い、指定講座を所定の基準で修了した後、ハローワークへ申請することで給付金が支給されます。
そのため、「受講料20％OFF」というよりも、「条件を満たして講座を修了・申請すると、対象経費の20％が後から支給される制度」と理解しておくとよいでしょう。
教育訓練給付制度には3つの種類がある
「教育訓練給付金」という言葉を検索すると、「20％」「50％」「70％」「80％」など、さまざまな数字が出てくることがあります。
これは、教育訓練給付制度が一つではなく、3種類に分かれているためです。
| 種類 | 基本的な給付内容 |
|---|---|
| 一般教育訓練 | 教育訓練経費の20％、上限10万円 |
| 特定一般教育訓練 | 教育訓練経費の40％、上限20万円。一定の資格取得・就職要件を満たす場合は50％、上限25万円 |
| 専門実践教育訓練 | 基本50％、一定の資格取得・就職要件で70％、さらに賃金上昇要件を満たす場合は80％まで |
厚生労働省によると、一般教育訓練は「雇用の安定・就職の促進に資する教育訓練」、特定一般教育訓練は「速やかな再就職及び早期のキャリア形成に資する教育訓練」、専門実践教育訓練は「中長期的キャリア形成に資する教育訓練」と位置づけられています。
したがって、「教育訓練給付金なら最大70％戻る」という説明は、すべての講座に当てはまるわけではありません。
一般教育訓練給付金の場合は、教育訓練経費の20％、上限10万円です。
STUDIO USの「動画クリエイター総合コース」について公式サイトで案内されているのも、この「一般教育訓練給付金」です。
一般教育訓練給付金はいくら支給される？
一般教育訓練給付金の支給額は、原則として本人が教育訓練施設へ支払った教育訓練経費の20％です。
ただし上限は10万円となっており、20％を計算した金額が10万円を超えても、支給されるのは最大10万円です。また、20％相当額が4,000円を超えない場合には給付金は支給されません。
計算イメージは以下のようになります。
| 教育訓練経費 | 20％相当額 | 支給額 |
|---|---|---|
| 100,000円 | 20,000円 | 20,000円 |
| 220,000円 | 44,000円 | 44,000円 |
| 300,000円 | 60,000円 | 60,000円 |
| 600,000円 | 120,000円 | 100,000円（上限） |
| 20,000円 | 4,000円 | 支給なし |
ただし、「スクールのホームページに掲載されている価格×20％」が必ずそのまま給付額になるとは限らない点には注意してください。
厚生労働省は、各種割引制度が適用された場合には割引後の金額を教育訓練経費とするとしています。また、受講者への還付が予定されている金額などについても、教育訓練経費から差し引く必要があります。
そのため、STUDIO USを含め、実際にいくら支給されるかについては、申込時の受講価格、厚生労働大臣指定講座として登録されている教育訓練経費、キャンペーン・割引の適用状況などを確認する必要があります。
一般教育訓練給付金の対象になる人
一般教育訓練給付金は誰でも利用できるわけではありません。
大きく分けると、「現在、雇用保険に加入している方」と「以前、雇用保険に加入していた離職者」が対象になります。
現在雇用保険の被保険者である場合、原則として受講開始日時点で雇用保険の支給要件期間が3年以上必要です。
一方、過去に教育訓練給付金を受けたことがなく、今回初めて教育訓練給付金を利用する方については、当面の間、支給要件期間が1年以上あれば対象となります。
たとえば、会社員として雇用保険に3年以上加入している方であれば、一般教育訓練給付金の対象になる可能性があります。
パート・アルバイトでも、雇用保険に加入していて支給要件期間を満たしていれば対象となる可能性があります。
重要なのは「正社員かどうか」ではなく、雇用保険の加入状況と支給要件期間です。
退職した人でも一般教育訓練給付金を利用できる？
現在会社員ではないからといって、必ずしも対象外になるわけではありません。
以前雇用保険の被保険者だった方については、原則として雇用保険の資格を喪失した日、つまり離職日の翌日から受講開始日までが1年以内であり、さらに所定の支給要件期間を満たしている場合に対象となる可能性があります。
そのため、
「会社を辞めてから動画編集を勉強したい」
「退職後に動画編集スキルを身につけて再就職やフリーランスを目指したい」
という方でも、条件によっては一般教育訓練給付金を利用できます。
また、妊娠、出産、育児、疾病、負傷などにより30日以上継続して教育訓練を受けることが難しかった場合には、ハローワークへの申請によって適用対象期間を延長できる制度もあります。厚生労働省の案内では、離職後の適用対象期間について最大20年以内となる場合があります。
過去に教育訓練給付金を使った人はもう利用できない？
教育訓練給付金は、一生に一度しか利用できない制度ではありません。
ただし、過去に教育訓練給付金を受給している場合には条件があります。
厚生労働省によると、今回の受講開始日の前日から3年以内に教育訓練給付金を受けている場合、原則として新たな一般教育訓練給付金は支給されません。
また、以前給付金を利用した講座の受講開始日より前の雇用保険加入期間を、次回の支給要件期間に再び算入することもできません。
過去に教育訓練給付金を利用したことがある方は、自己判断せず、受講前にハローワークで「支給要件照会」を行うことをおすすめします。
一般教育訓練給付金の対象になる費用・ならない費用
「スクールにかかった費用なら何でも20％支給される」というわけではありません。
厚生労働省が一般教育訓練給付金の対象となる教育訓練経費としているのは、基本的に受講者本人が教育訓練実施者へ支払った入学料と受講料です。対象となる受講料は最大1年分とされています。
一方で、検定試験の受験料、必須ではない補助教材費、補講費、イベント参加費、交通費、パソコンなどの機材購入費、クレジット会社に支払う手数料などは、原則として教育訓練経費には含まれません。
また、分割払いなどで支給申請時点にまだ支払っていない金額についても対象経費には含まれません。
動画編集の場合、特に注意したいのがパソコンやAdobeソフトの費用です。
STUDIO USでは受講にあたりパソコンや動画編集ソフトを自身で用意する必要があると案内されていますが、こうしたPCなどの機材費は一般教育訓練給付金の教育訓練経費には原則含まれません。
つまり、給付金を利用した際の実質負担額を考えるときには、「スクール受講料」と「PC・Adobe等の学習環境に必要な費用」を分けて考える必要があります。
一般教育訓練給付金の申請方法
一般教育訓練給付金は、講座を申し込んだだけでは支給されません。
対象となる一般教育訓練を修了し、原則として訓練修了日の翌日から1か月以内に、本人の住所を管轄するハローワークへ支給申請を行います。来所だけでなく、一定の手続きでは代理人、郵送、電子申請も案内されています。
申請時には、教育訓練給付金支給申請書、教育訓練修了証明書、教育訓練施設が発行した領収書、教育訓練経費等確認書、本人・住所を確認できる書類、マイナンバー関係書類、給付金の振込先が確認できるものなどが必要になります。
ここで特に注意したいのが、「修了日の翌日から1か月以内」という申請期限です。
講座を修了したことで安心してしまい、申請を後回しにしないようにしましょう。
また、教育訓練施設が定める修了認定基準を満たすことも必要です。教育訓練修了証明書は、その修了認定基準を満たして講座を修了した場合に教育訓練施設から発行されます。
自分が給付金の対象かわからない場合は「支給要件照会」をしよう
「雇用保険に何年間加入していたか覚えていない」
「転職しているけれど、加入期間を通算できる？」
「以前、別の資格講座で教育訓練給付金を使った気がする」
このような場合は、受講前にハローワークへ「支給要件照会」を行うことができます。
支給要件照会を行うと、受講開始予定日時点で一般教育訓練給付金の受給資格があるか、また受講予定の講座が厚生労働大臣の指定講座であるかを確認できます。
厚生労働省の指定講座については「教育訓練給付制度 厚生労働大臣指定教育訓練講座検索システム」でも検索できます。
この検索システムでは、学校名、講座名、分野・資格名などから対象講座を検索できます。厚生労働省は、指定期間中に受講を開始した場合に給付対象となるため、実際の申込前には指定期間を確認するよう案内しています。2026年10月5日時点の講座情報が掲載されています。
受講を申し込んだ後に「実は対象外だった」とならないためにも、不安がある方は事前確認をしておくと安心です。
STUDIO USは一般教育訓練給付金の対象
動画編集オンラインスクール「STUDIO US」では、公式サイト上で「動画クリエイター総合コース」に一般教育訓練給付金を利用できると案内しています。
動画クリエイター総合コースは、副業やフリーランスなど、動画編集・動画制作を仕事にしたい方向けのコースです。
Premiere ProやAfter Effectsだけでなく、Photoshop、Illustrator、生成AI、撮影スキル、DaVinci Resolve、マーケティング、案件獲得ノウハウなど、動画制作を仕事にするための幅広い内容を学べます。
2026年10月5日時点の公式サイトでは、動画クリエイター総合コースについて通常価格275,000円（税込）、一括295,000円（税込）と案内されています。価格やキャンペーンは変更される可能性があるため、最新価格については申込時にご確認ください。
なお、前述のとおり、「現在表示されている一括価格275,000円の20％＝必ず55,000円支給」と断定することはできません。
教育訓練給付金の支給額は、厚生労働大臣指定講座として認められている教育訓練経費、実際に支払った金額、適用された割引や還付などをもとに決定されるためです。
給付金を利用した場合の具体的な受講料・支給見込み額については、STUDIO USの個別相談とハローワークの双方で事前に確認することをおすすめします。STUDIO US公式サイトでも、一般教育訓練給付金の詳細についてZoom個別相談で相談できると案内しています。
給付金だけではないSTUDIO USの特徴
スクールを選ぶ際は、「給付金が使えるか」だけで決めるのではなく、給付金を利用して最終的に何を身につけられるのかも重要です。
STUDIO USは、オンライン完結型の動画編集スクールで、公式サイトでは1,000本以上の教材を用意し、受講期間を設けず学習を続けられる仕組みを案内しています。また、動画制作の基礎だけでなく、案件獲得までを見据えた実践トレーニングやポートフォリオ制作、案件にチャレンジできる機会も設けています。
受講中には最大50本の動画制作に取り組めるとされており、単に動画教材を視聴して操作方法を覚えるだけではなく、実際に手を動かして制作経験を積めることも特徴です。
また、公式サイトでは累計受講者数5,000名突破、未経験からスタートした受講生が90％以上と案内されています。
動画編集を仕事にする場合、Premiere Proの基本操作だけではなく、After Effectsを使ったアニメーション制作、PhotoshopやIllustratorを使ったデザイン、ポートフォリオ制作、クライアントとの仕事の進め方、案件獲得など複数のスキルが必要になります。
そのため、給付金を活用するのであれば「いくら戻ってくるか」だけではなく、「受講後に仕事につながるスキルまで身につけられるか」という視点でスクールを比較することが大切です。
一般教育訓練給付金とリスキリング補助金の違い
STUDIO USでは、一般教育訓練給付金とは別に、経済産業省の「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」の対象講座も案内しています。
この2つは混同されやすいのですが、まったく同じ制度ではありません。
| 比較 | 一般教育訓練給付金 | リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業 |
|---|---|---|
| 所管 | 厚生労働省 | 経済産業省 |
| 主な対象 | 一定の雇用保険加入要件を満たす在職者・離職者 | 登録時・初回キャリア相談時に在職しており、雇用主の変更を伴う転職を目指す方 |
| 基本的な負担軽減 | 教育訓練経費の20％ | 講座修了で受講費用の1/2相当 |
| 上限 | 10万円 | 講座修了分は上限40万円 |
| 追加支援 | なし | 対象となる転職後、1年間継続就業すると追加で1/5相当、上限16万円 |
| 最大 | 20％・10万円 | 合計最大70％相当・56万円 |
| 転職 | 必須ではない | 雇用主の変更を伴う転職を目指すことが前提 |
経済産業省のリスキリングを通じたキャリアアップ支援事業では、登録時と初回キャリア相談時に在職者であり、雇用主の変更を伴う転職を目指す方が対象です。講座を修了すると受講費用の1/2相当、上限40万円の負担軽減が行われ、対象となる転職を実現して1年間継続就業すると、さらに1/5相当、上限16万円が追加されます。
つまり、「今の会社で働きながら動画編集を学んで副業を始めたい」「転職は考えていないがスキルアップしたい」という方と、「動画編集などのスキルを身につけて転職したい」という方では、検討すべき制度が変わる可能性があります。
STUDIO USでは両制度について案内がありますので、自分の場合どちらの制度が利用できるのか、申込前に相談するとよいでしょう。
リスキリング補助金について詳しく知りたい方は、関連記事「リスキリング補助金とは？最大70％補助で動画編集を学ぶ方法｜STUDIO USの対象コースを解説」もあわせてご覧ください。
一般教育訓練給付金を利用するときの注意点
一般教育訓練給付金を利用して動画編集を学ぶ場合、特に注意したいポイントは「対象講座であること」「自分自身が受給要件を満たしていること」「修了要件を満たすこと」「期限内に申請すること」の4点です。
厚生労働省の検索システムでは、指定期間中に受講を開始した場合に給付対象になると案内されています。そのため、「以前は対象講座だった」という情報だけで判断せず、自分が受講を開始する時点でも指定対象であるかを確認することが重要です。
また、STUDIO USでは通常の学習について受講期間無制限・サポート期間無制限と案内していますが、教育訓練給付金を利用する場合には、給付制度上の対象講座・修了基準・申請期限に従う必要があります。STUDIO USの通常サービスとしていつまで学べるかと、教育訓練給付金の「修了」は別の観点で確認しておくのが安全です。これは厚生労働省が給付に際して教育訓練施設の修了認定と修了証明書を求めていることからも重要なポイントです。
受給資格や制度の最終判断をスクールだけに任せず、必要に応じて住所を管轄するハローワークへ確認しておきましょう。厚生労働省も、教育訓練給付金の受給要件や支給申請についてはハローワークへ問い合わせるよう案内しています。
一般教育訓練給付金についてよくある質問
会社員なら必ず一般教育訓練給付金をもらえますか？
会社員だから必ず受給できるわけではありません。
原則として受講開始日時点で雇用保険の支給要件期間が3年以上必要です。ただし、初めて教育訓練給付金を受ける方については1年以上で対象になる場合があります。
自分の加入期間が分からない場合は、ハローワークで支給要件照会を行うことができます。
転職する予定がなくても利用できますか？
一般教育訓練給付金そのものについて、リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業のような「雇用主を変更する転職を目指していること」という対象要件は設けられていません。
雇用保険の加入期間などの支給要件を満たし、指定された一般教育訓練を修了することが基本となります。
そのため、今の仕事を続けながら動画編集を学びたい方にとっても検討しやすい制度です。
フリーランスや個人事業主でも利用できますか？
現在フリーランス・個人事業主で雇用保険に加入していない場合でも、以前会社員などとして雇用保険に加入しており、原則として資格喪失後1年以内などの条件を満たしていれば対象になる可能性があります。
一方、これまで雇用保険への加入実績がない場合は、一般教育訓練給付金の対象にはなりません。
PCやAdobe Creative Cloudの料金も20％戻りますか？
原則として対象になりません。
厚生労働省は、パソコンなどの機材費や、教育訓練経費として認められない関連費用については支給対象外としています。
受講前にハローワークへ行く必要がありますか？
一般教育訓練給付金については、修了後の支給申請が中心となりますが、受講前に支給要件照会を行うことができます。
特に雇用保険加入期間が分からない場合や、過去に給付金を利用したことがある場合は、受講前に確認しておくことをおすすめします。
STUDIO USではどのコースが一般教育訓練給付金の対象ですか？
STUDIO US公式サイトでは、「動画クリエイター総合コース」で一般教育訓練給付金を利用できると案内しています。
具体的な対象条件や給付見込み額については、無料個別相談で確認することができます。
給付金を活用して動画編集を本格的に学ぼう
動画編集を仕事にしたいと思っていても、スクールの受講料がハードルになり、なかなか一歩を踏み出せない方もいるでしょう。
そのような方にとって、一般教育訓練給付金は検討する価値のある制度です。
一定の雇用保険加入要件を満たし、厚生労働大臣の指定講座を修了すれば、教育訓練経費の20％、最大10万円が支給される可能性があります。
STUDIO USの動画クリエイター総合コースも、公式サイトで一般教育訓練給付金を利用できる対象コースとして案内されています。
さらにSTUDIO USでは、Premiere ProやAfter Effectsといった動画編集・映像制作スキルだけではなく、Photoshop、Illustrator、生成AI、撮影、マーケティング、案件獲得など、動画制作を仕事にするための幅広い内容を学ぶことができます。
「自分は一般教育訓練給付金を利用できる？」
「給付金を使うと、実際の負担はいくらになる？」
「一般教育訓練給付金とリスキリング補助金のどちらが自分に合っている？」
このような疑問がある方は、まずSTUDIO USの無料個別相談で確認してみてください。
給付金制度だけでなく、現在の仕事や目標、確保できる学習時間などを踏まえて、自分に合った動画編集の学び方を検討することが大切です。
一般教育訓練給付金を上手に活用しながら、未経験から動画編集・動画制作を仕事にするための第一歩を踏み出してみましょう。
